青木 宏明

Hiroaki AOKI

東京慈恵会医科大学産婦人科

Obstetrics and Gynecology, The Jikei University School of Medicine

キーワード :

【背景】
胎児診断の進歩はめざましく，出生前により多くの疾患が診断され，出生直後から適切な管理・治療が行われるようになっている．胎児診断における画像診断の役割は大きく，その主流は超音波検査である．一方，超音波検査において胎児の位置やその他の条件によって満足のいく画像が得られない場合などに MRIが胎児診断に用いられてきた．MRIの技術進歩はめざましいものがあり， HASTE（Half fourier Acquision Single shot Turbo spin Echo）のような1秒程度で撮像が可能である高速撮像法が普及し，生後の画像と同等の画像が胎内で得られるようになった．この技術的な進歩によりMRIは超音波検査の確認といった補助的な意味合いから，より詳細な胎児診断に用いられるようになっている．またMRIによる客観的な画像を産婦人科医だけでなく，放射線科医，新生児科医，小児外科医などで共有することが可能であり，胎児診断から生後の治療を行うチーム医療において重要な役割を担うようになっている．しかし一方で，子宮内に存在する胎児の特殊性から，胎児MRIで最適な画像を得るためには目的とする撮像部位ごとに撮像方法やスライス厚，撮像時間などを選択すべきであるが，撮像方法に統一したプロトコルはなく施設毎の工夫で行われているのが現状である．
【目的】
全国の胎児MRI検査の状況を把握し，胎児MRI撮像の標準化を図るための基礎データを得ることを目的として，胎児MRI検査を行っている全国の主要な施設の産科医師，診療放射線技師を対象にアンケート調査を行った．
【方法】
同意が得られた施設に産科医師用，診療放射線技師用のアンケートを配布，回答を得た．アンケートの配布にあたり本学倫理委員会の承認を得た．
【結果】
全国の27施設の産婦人科医師（67.5％），33施設の診療放射線技師（70.2％）よりアンケート回答を得た．施設毎の胎児MRI実施件数は年間20件以内が84.6％を占めた．妊娠中のMRI実施可能時期は妊娠12週以降から20週以降まで施設ごとにばらつきがあった．各胎児疾患別のMRI検査実施状況では，先天性横隔膜ヘルニア，先天性肺気道奇形，脊髄髄膜瘤，仙尾部奇形腫などは「全例で行う」との回答が多くを占めていたが，胎児水腫，骨系統疾患，水腎症などは「状況に応じて行う」や「行わない」の回答が多かった．診療放射線技師のアンケートでは，胎児MRI撮像プロトコルの指示者は放射線科医73％，産婦人科医7％，診療放射線技師21％であった．胎児の部位や疾患ごとの撮像プロトコルは各施設で整備されている割合が多かったが，依頼件数が少ないためどの胎児撮像部位でも同じプロトコルで撮像するという施設もみられた．特徴的であったのが撮像部位別における撮像シーケンスにおいてスライス厚や撮像時間に施設毎に大きなばらつきがあった．
【結論】
胎児MRIに関するアンケート結果より，各施設における胎児MRI検査の実状を把握することができ，施設毎に撮像プロトコルのばらつきがあることが判明した．今後，胎児MRI検査の標準撮像方法の構築やガイドラインの作成が求められる．