Online Journal
電子ジャーナル
IF値: 1.878(2021年)→1.8(2022年)

英文誌(2004-)

Journal of Medical Ultrasonics

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2017 - Vol.44

Vol.44 No.Supplement

特別プログラム 救急POC
パネルディスカッション 救急POC 急性期point-of-care ultrasoundにおける教育

(S417)

米国救急医学会ガイドラインに基づいた教育

Education based on the guideline of American College of Emergency Physicians

児玉 貴光

Takamitsu KODAMA

愛知医科大学病院医療安全管理室

Medical Safety Management Office, Aichi Medical University Hospital

キーワード :

米国では多忙で医療過誤のリスクが高い救急外来を円滑に運営するために,救急医療に特化した超音波診断・治療技術(救急超音波)の開発が進んでおり,大きな効果をあげている.これはPoint Of Care(POC)を実践することで,患者が受診してから診断・診療方針決定・治療開始・治癒までの時間を大幅に短縮することを実現できたからである.結果として,救急外来における患者フローを改善してより多くの救急患者の受け入れを促進するほか,重症患者に対するマンパワーを割くことを可能として,患者の満足度も向上するという好循環が生み出されている.こうした動きは1980年代に急速に進歩し,救急外来という特殊な環境において有効性を証明するとともに教育の重要性に関する知見がまとめられ,1991年にはAmerican College of Emergency Physicians(ACEP)理事会が救急超音波のposition statementを受理するに至った.これを受けて1994年にはSociety for Academic Emergency Medicine(SAEM)が救急超音波の学習に関するモデル・カリキュラムを発表している.1997年にACEPはより詳細で包括的な見解書を発表すると,それは2001年に改訂されて”The first specialty-specific comprehensive guidelines for use of ultrasound in emergency medicine”として公表された.このガイドラインは2008年にも改訂されており,常に最新のエビデンスに基づいた合理的な教育に関する情報がリリースされる仕組みが完成している.さらにAccreditation Council for Graduate Medical Education(ACGME)が2003年にすべての救急医学研修医に救急超音波の研修を義務付けるようにしたことで救急超音波は1つの領域として確立した.今や救急超音波は救急医学の中でもサブスペシャリティとして広く受け容れられるようになっている.救急超音波の正式な教育プログラムは2006年当時には全米で18程度しかなかったが,2014年には90を越えるまでに成長している.その教育手法の有効性について自験例を踏まえて解説をする.