水内 将人^{1, 2}, 室月 淳^{2, 3}, 山本 亮⁴, 石井 桂介⁴, 中田 雅彦⁵, 村越 毅⁶, 和田 誠司⁷, 左合 治彦⁷

Masahito MIZUUCHI^{1, 2}, Jun MUROTSUKI^{2, 3}, Ryo YAMAMOTO⁴, Keisuke ISHII⁴, Masahiko NAKATA⁵, Takeshi MURAKOSHI⁶, Seiji WADA⁷, Haruhiko SAGO⁷

¹札幌医科大学産科・周産期科, ²宮城県立こども病院産科, ³東北大学大学院医学系研究科先進成育医学講座胎児医学分野, ⁴大阪府立母子保健総合医療センター産科, ⁵川崎医科大学産婦人科学2, ⁶聖隷浜松病院総合周産期母子医療センター・周産期科, ⁷国立成育医療研究センター周産期・母性医療センター

¹Obstetrics, Sapporo Medical University, ²Obstetrics, Miyagi Children’s Hospital, ³Department of Advanced Fetal and Developmental Medicine, Tohoku University Graduate School of Medicine, ⁴Obstetrics, Osaka Medical Center and Research Institute for Maternal and Child Health, ⁵Obstetrics, Kawasaki Medical School, ⁶Obstetrics, Seirei Hamamatsu General Hospital, ⁷Center of Maternal-Fetal and Neonatal Medicine, National Center for Child Health and Development

キーワード :

【目的】
胎児貧血は，血液型不適合妊娠やパルボウイルスB19子宮内感染などによって生じ，胎児水腫の発症や周産期死亡との関連が知られている．胎児輸血は胎児貧血に対する胎内治療であり，上記疾患による胎児貧血に対し生命予後の改善効果が示されている．一方で頻度は低いものの，胎児輸血手技に関連した胎児・新生児死亡や緊急帝王切開を要する胎児機能不全といった合併症も報告されている．本邦での胎児輸血の症例報告は多数あるが，系統的な調査はなされておらず，治療の適応や有害事象，原因疾患別の予後などの実態は明らかにされていない．そこで本研究は，国内の主要施設において胎児輸血が行われた胎児貧血症例を調査し，その安全性および有効性を検討し，今後胎児輸血が先進医療または保険医療となるための基盤調査を目的とした．
【対象と方法】
本邦において2010年から2014年までに胎児貧血と診断し胎児輸血を行った症例を調査するために，宮城県立こども病院倫理委員会において承認を得た後に，全国周産期医療連絡協議会加盟の周産期母子医療センターを対象として一次調査票を送付した．施行症例がある施設にはさらに二次調査表を送付して，以下の項目についての回答を得た．周産期情報として，胎児貧血の原因疾患および診断週数，初回胎児輸血施行週数，胎児輸血時のヘモグロビン値・ヘマトクリット値，胎児輸血経路，胎児輸血の方法（穿刺針の種類，麻酔法，胎動抑制の有無），治療後の妊娠合併症，胎児死亡および新生児死亡を，胎児輸血関連の有害事象として，臍帯あるいは胎児からの出血，胎児徐脈，絨毛膜羊膜剥離，前期破水，急速遂娩の有無を，新生児情報として脳室内出血や嚢胞性脳室周囲白質軟化症などの新生児合併症の有無や神経学的予後などである．
【結果】
全国周産期医療連絡協議会加盟の周産期センター179施設に一次調査票を送付し，100施設より回答を得た（回収率55.9％）．胎児輸血を施行していた施設には二次調査表を送付し，胎児輸血施行症例の詳細について回答を得た．その結果，本邦における胎児貧血に対する胎児輸血は，2010年から2014年の5年間で17施設において52症例の胎児輸血が施行されていた．最も施行回数が多い施設では16症例であり，その次は6症例を施行した施設があった．
【結論】
胎児貧血の原因疾患，初回治療と分娩週数の中央値，生後28日での児生存率，胎児輸血に起因すると考えられた有害事象についてまとめて報告する．胎児輸血の有用性と安全性についての調査により，今後は先進医療または保険医療として胎児輸血が施行可能となることが期待される．