古川 まどか

Madoka FURUKAWA

神奈川県立がんセンター頭頸部外科

Department of Head and Neck Surgery, Kanagawa Cancer Center

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頭頸部がんの治療において，頸部リンパ節転移の状態を的確に診断したうえで標準的な治療手段を選択することが重要である．かつては触診のみで転移リンパ節を診断していたため，触診不能部位の診断が困難で，客観性にも乏しかった．CTスキャンの出現により，より客観的な頸部リンパ節転移診断が可能になったが，CTスキャンの転移陽性診断基準が，一般的には軸位断における短径10mm以上とされるため，問題が多く，正診率は高いとはいえない．
超音波診断はCTと比べ体表軟部組織の空間分解能が高く，CTよりも小さいリンパ節の検出に優れていることが1980年代から指摘されはじめ，さらに最近は診断装置の進歩にともない，リンパ節内の微細な構造を描出できるようになって，転移リンパ節の早期診断が可能となった．「潜在リンパ節転移」と呼ばれる，治療前に検出不能な転移リンパ節を超音波診断によって減少させることで，予防的頸部治療を要する症例が少なくなることで，治療による機能障害を減少させることに貢献できる．また，超音波診断は，低侵襲であることから，必要に応じ，多数回の検査を施行して経過を追うことも問題とならない．このように．頭頸部癌頸部リンパ節転移診断において超音波診断は必要不可欠なものと認識されるようになった．
しかし，頭頸部領域では，超音波診断に関する標準的な手法や診断基準が確立されておらず，また，超音波検査室と耳鼻咽喉科・頭頸部外科医の連携や役割分担についても，施設による違いが大きく，耳鼻咽喉科・頭頸部外科医師が中心になって行っている場合や，中央検査部門に医師や検査技師が主導の場合やなど様々なパターンがあるのが現状である．多くの施設のさまざまな状況においても適応可能な，標準的診断法と診断基準を作成することが早急に望まれている．
標準的診断法を考える場合，頸部リンパ節診断で必要なこととして，頸部全体を見落とし箇所がないように観察すること，リンパ節転移の解剖学的位置を明記すること，被膜外浸潤や血管浸潤の有無といった，癌の状態を表し治療方法選択に重要となる所見も同時に把握すること，検査結果の記録，記載を正確かつ簡潔に行うことなどがあげられる．
リンパ節転移診断基準に関しては，超音波診断が有用とされる径10mm前後のリンパ節において，リンパ節のサイズ特に厚みと，リンパ節内部に形成された転移病巣を検出して診断する方法を用い，多施設での使用が可能かどうかを検討中である．さらに超音波診断による放射線治療，化学放射線治療の治療効果の判定基準に関しても，多施設での検討をはじめているところである．
頭頸部癌頸部リンパ節転移診断の現状を報告するとともに今後の展望について述べる．