堤 雅一¹, 宮川 友明²

Masakazu TSUTSUMI¹, Tomoaki MIYAGAWA²

¹日立総合病院泌尿器科, ²自治医大大宮医療センター泌尿器科

¹Department of Urology, Hitachi General Hospital, ²Department of Urology, Jichi Medical School Ohmiya Medical Center

キーワード :

古くから直腸診（DRE）を診断の一つの手段にしてきた前立腺癌診断において，組織弾性超音波は有効な手段であり，多くの報告でその有用性が発表されている．しかしながら，①経直腸プローブを使用する前立腺超音波は，可動域が狭いうえに操作性も悪いため，断面ズレや不適切な圧迫が生じやすく，画像の再現性が悪いこと，②前立腺は乳腺組織などに比較して，腫瘍〜正常組織間の硬度の差が少ないうえ，辺縁域，移行域など硬さの違ったコンポーネントが一つの臓器に存在する故，腫瘍と正常の差を出すことはより困難であることより，乳腺領域ほど普及していないのが現実である．①の問題点に関してはバルーン圧迫法によりある程度の客観性を持たせることに成功した．実例を示すと，図1において，B-modeでlowにみられた部位（A）に摘出検体において癌組織が認められたが（B），手押し法（C）より，バルーン圧迫法（D）でより正確に癌局在が示された．ただし，やや操作が煩雑になる傾向があり，自動化が望まれる．②の問題に関しては実際の摘出標本で，辺縁域，移行域などのそれぞれの硬さ，腫瘍部位の硬さの絶対値を調べ，“前立腺仕様”のカラーマップ作製で，ある程度解決される可能性は高い．当シンポジウムにおいて，我々の知見も一部示す．いずれにしても，現在のところ，前立腺の組織弾性超音波は腫瘍の部位診断に留まっており，質的診断には至っていないことが現実である．また，現時点では，前立腺領域の診断基準，評価基準が整備されていないため，これらの整備が急務となっている．