金森 明¹, 熊田 卓¹, 多田 俊史¹, 杉田 文芳², 今吉 由美², 乙部 克彦², 高橋 健一², 安田 慈², 川島 望²

Akira KANAMORI¹, Takashi KUMADA¹, Toshifumi TADA¹, Fumiyoshi SUGITA², Yumi IMAYOSHI², Katsuhiko OTOBE², Kenichi TAKAHASHI², Shigeru YASUDA², Nozomi KAWASHIMA²

¹大垣市民病院消化器内科, ²大垣市民病院診療検査科形態診断室

¹Department of Gastroenterology, Ogaki Municipal Hospital, ²Department of Clinical Research, Ogaki Municipal Hospital

キーワード :

【目的】
急性胆管炎をはじめとする胆道感染症は，急性腹症として救急医療現場でしばしば遭遇する疾患である．初診時に適切な診断と対応を必要とされ，対応が不十分であると全身状態の悪化を急激にきたし救命を困難にする場合がある．体外式超音波検査（US）は簡便で非侵襲的であり第一に施行すべき検査法である．機器の進歩に伴い胆管結石等の原因疾患が各種画像機器で診断治療する機会が増えてきた．当院での救急医療における胆膵疾患の超音波検査の現状と役割を報告する．
【対象，方法】
当院で2007年以降，胆管炎の診断で入院し，2日以内に内視鏡的逆行性膵胆管造影検査（ERCP）を行い胆管炎の原因精査を行った366例を対象とした．男：女229：137，年齢は中央値で75歳（26−99歳）．初診時に抗血栓薬を内服していた症例を77例（21.0％）に認めた．胆管炎をきたしているものには基本的に内視鏡的経鼻胆管ドレナージ（ENBD）を留置し，引き続き胆汁採取を行い入院後に培養結果を確認した．来院時の腹痛，黄疸，発熱の有無（charcotの3徴），臨床経過について検討を行い，救急外来もしくは消化器内科外来におけるUS，CT，MRCPの各診断機器の施行率，および有所見率（胆嚢壁肥厚，胆嚢腫大，胆管拡張），ERCPで胆管結石と診断された症例に関しては結石の指摘率を検討した．
【成績】
疾患の内訳は胆管結石182例，胆管結石は認めないものも濃縮胆汁を認めたもの32例，悪性胆管閉塞101例，良性胆管狭窄7例，その他13例，所見を認めないもの31例であった．胆汁培養を施行した133例中117例（88.0％）に細菌が検出され菌種はE.coliで次いでK.peumoniae であった．またcharcotの3徴を呈したものは122例（34.7％）にすぎなかった．US，CT，MRCPの施行率は各々，67.2％（246例）74.3％（272例）12.6％（46例）であった．胆管結石例183例での施行症例の有所見率は各々，93.9％（128/132例）89.9％（124/138例）82.6％（19/23例）であった．胆管結石の正診率は各々，48.5％，45.7％，47.8％であった．悪性胆道閉塞を除いた症例の転帰として胆管結石の6例に結石治療を行ったが死亡した症例がみられた．肺炎合併2例多臓器不全2例であった．
【結論】
胆膵疾患の救急医療においてUSの結石指摘率はCT検査とほぼ同等であった．USにおける間接所見は高率に認められることより，急性腹症においてもまず第一に施行すべき検査である．夜間の検査体制を整える必要があるが，施設を選ばす施行可能なUSの救急医療に携わるスタッフへの教育啓蒙が喫緊であると考えられる．