北田 諒子¹, 福田 祥大², 渡辺 弘之³, 麻植 浩樹⁴, 阿部 幸雄⁵, 島田 健永⁶, 葭山 稔⁶, 伊藤 浩⁴, 吉川 純一⁷

Ryoko KITADA¹, Shota FUKUDA², Hiroyuki WATANABE³, Hiroki OE⁴, Yukio ABE⁵, Kenei SHIMADA⁶, Minoru YOSHIYAMA⁶, Hiroshi ITO⁴, Junichi YOSHIKAWA⁷

¹浅香山病院循環器内科, ²大阪掖済会病院循環器内科, ³日本心臓血圧研究振興会附属　榊原記念病院循環器内科, ⁴岡山大学大学院循環器内科学, ⁵大阪市立総合医療センター循環器内科, ⁶大阪市立大学循環器病態内科学, ⁷西宮渡辺心臓血管センター循環器内科

¹Department of Medicine, Asakayama Hospital, ²Department of Medicine, Osaka Ekisaikai Hospital, ³Department of Cardiology, Sakakibara Heart Institute, Japan Research Promotion Society of Cardiovascular Disease, ⁴Cardiovascular Medicine, Okayama University Graduate School of Medicine, ⁵Department of Cardiology, Osaka City General Hospital, ⁶Department of Internal Medicine and Cardiology, Osaka City University Graduate School of Medicine, ⁷Cardiovascular Medicine, Nishinomiya Watanabe Cardiovascular Center

キーワード :

【背景】
電子機器の技術進歩によりポケット型携帯心エコー図装置（PTTE）が開発された．我々はこれまで,PTTEが心腔径や左室収縮能の測定,弁膜症の重症度評価に有用であることを報告している．しかし,実際の臨床の場でのPTTEの診断能は不明である．さらに,標準型心エコー（STTE）を行う前にPTTEによるスクリーニングを行うことで,STTEの適応を正確に判断でき,医療経済的にも有用な可能性がある．よって,本研究の目的は,①PTTEとSTTEの所見を比較し,PTTEの臨床的診断能を検討すること,②PTTEによる経済的有用性を算出することである．
【方法】
STTEが施行された189例（男性99例,平均年齢70±12歳）を対象とした．STTEと同日にPTTEを施行した．PTTEはGE社製VSCANを用いた．標準的なアプローチで画像を取得し,以下の項目をSTTEとPTTEでそれぞれ評価した；左室収縮能異常（EF50％以下）,局所壁運動異常,左室拡大・肥大,左房拡大,中等度以上の弁膜症,右室拡大,心膜液貯留,大動脈拡大．PTTEではすべての項目を視覚的に評価し,STTEの検査結果と比較検討した．
【結果】
PTTEは189例中187例（99％）で評価できた．検査目的は心不全が91例（48％）と最も多く,次いで虚血性心疾患が68例（36％）であった．STTEによる異常所見は,左室収縮能異常53例,局所壁運動異常58例,左室肥大28例,左室拡大39例,左房拡大例116例,中等度以上の弁膜症78例（僧帽弁逆流28例,僧帽弁狭窄1例,大動脈弁逆流10例,大動脈弁狭窄11例,三尖弁逆流28例）,大動脈拡大4例,心膜液貯留10例であった．48例（25％）は異常所見を認めなかった．PTTEとSTTEの結果に相違を28例（15％）で認めた（左室収縮能異常の有無：2例,局所壁運動異常の有無：1例,中等度以上の大動脈弁狭窄・大動脈弁逆流・僧帽弁逆流・三尖弁逆流：それぞれ4例,2例,4例,13例）．STTEで偶発的に発見された心房中隔欠損・心室中隔欠損4例中3例はPTTEで検出できなかった．55例（29％）は,PTTEとSTTEの結果は一致していたものの,PTTEのみでは不十分でSTTEによる更なる精査が必要だと判断された（弁膜症の重症度評価24例,左室拡張能評価13例,肺高血圧評価22例,画像不良2例）．最終的に189例のうち106例（56％）で,PTTEのみで十分かつ正確な評価が可能だったと判断された．人件費や維持費,保険償還などを加味しない場合,PTTEの値段を100万円,5年での原価滅却,年間エコー件数2000件で概算すると,PTTEの費用は100円であり,全例にSTTEを行う場合に比して（8800円×189例,総額1663200円）,PTTEによるスクリーニング検査を行うことは55％の費用低下効果があると算出された（8800円×83例,100円×189例,総額749300円）．人件費や維持費などを考慮せずPTTEの保険償還を約4800円とすれば,STTEを全例に施行する場合と同程度の費用となった．
【結論】
主要なエコー評価項目においてPTTEとSTTEの所見は85％の症例で一致した．56％の症例はPTTEによる検査のみで十分な結果を得ることができ,PTTEによるスクリーニング検査は費用低下効果が期待できると考えられた．STTEが必要であった症例は先天性心疾患,弁膜症の重症度評価,拡張能評価や肺高血圧であり,主にドプラ機能が搭載されていないことに起因する症例であった．これらの長所・短所を理解し,PTTEを使用すべきである．