Online Journal
電子ジャーナル
IF値: 1.878(2021年)→1.8(2022年)

英文誌(2004-)

Journal of Medical Ultrasonics

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2011 - Vol.38

Vol.38 No.Supplement

ポスター
産婦人科:胎児診断

(S512)

胎児超音波診断における一般病院と高次施設の連携について

The cooperation between the general hospital and the specific function hospital in diagnostic fetal ultrasound

伊藤 路奈1, 谷垣 伸治2, 井澤 朋子2, 上原 彩子2, 橋本 玲子2, 斉藤 博恭1, 岩下 光利2, 岡宮 久明1

Runa ITO1, Shinji TANIGAKI2, Tomoko IZAWA2, Ayako UEHARA2, Reiko HASHIMOTO2, Hiroyasu SAITO1, Mitsutoshi IWASHITA2, Hisaaki OKAMIYA1

1康和会久我山病院産婦人科, 2杏林大学産科婦人科学教室

1Obstetrics and Gynecology, Kowakai Kugayama Hospital, 2Obstetrics and Gynecology, Kyorin University

キーワード :

【目的】
分娩施設の減少した現代では,一般病院産科にとって胎児超音波診断によるハイリスク妊娠のトリアージが必要である.しかしながら胎児超音波診断は専門医や専門技師のいない病院では異常所見である可能性は指摘できても確定診断に至ることは非常に難しい.また異常所見の可能性のみで高次施設に精査を依頼するには敷居の高いイメージがある,高次施設の予約を取ることに時間がかかる,患者としても多施設を受診することで時間,費用面でデメリットがあることなどがあげられる.今回我々は,地域で近距離に存在する一般病院と高次施設の医療連携を円滑にする試みを7例経験した.
【対象】
対象は2010年4月から12月までに受診した妊娠20週,30週(±2週)の妊婦とする.帰省分娩はその限りではない.
【方法】
我々の病院は年間平均460件の分娩を取り扱う一般病院である.近隣に超音波専門医の在籍する高次施設があり,同医師は当院にも非常勤として勤務している.施行者は主に超音波技師である.異常の可能性を発見した場合,産科医師にて再度超音波断層法を施行し,高次施設への精査以来の必要性,時期及び場所を検討する.妊娠20週の場合はなるべく早期に超音波専門医が精査する方法を検討する.妊娠30週の場合は超音波専門技師に連絡し,緊急度,患者と家族の心理を配慮し,A当院に非常勤勤務している超音波専門医に当院で精査依頼をするか,B近隣の高次施設にて専門医による精査を依頼するか検討する.
【結論】
症例は全て20週以降に異常所見を疑われた.方法Aを選択したのは4例,方法Bは3例だった.精査後診断はベルーガ腔,軽度の側脳室・大槽の拡大,三尖弁閉鎖,正常,単一臍帯動脈,先天性嚢胞性腺腫様奇形,両側口唇裂であった.この診断をもとに分娩施設を選別した.今回我々は近隣の高次施設と協力することにより,胎児超音波診断をより円滑に施行し,ハイリスク妊娠をトリアージしえた.
【考察】
一般病院にとってハイリスク妊娠の選別は安全な分娩管理には欠かせないが,超音波専門医や専門技師の存在しない施設では,確定診断は困難である.先天性心疾患の検出率は約12%,その他の消化器疾患も約40〜50%との報告もある.しかしながら分娩直後の小児科医による処置により救命し得る率は高い.今後も高次施設と協力し,開業医,一般病院との連携を円滑にすることにより分娩施設の確保に繋がり得ると思われる.