高田 悦雄

Etsuo TAKADA

獨協医科大学超音波センター

Center of Medical Ultrasonics, Dokkyo Medical University

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　超音波検査は診療報酬上「生体検査」とされてから既に50年の時が流れたことになり，超音波検査に携わるものとして真に残念であり，いつの日か本来あるべき「画像診断」にという思いは強い．診療報酬上「生体検査」とされた理由を考え，「画像診断」に組み込まれるために必要なことを確認して実践していく必要がある．歴史的に超音波の医学応用はAモードの波形をトレースするところから始まり，Bモードが開発された後も残光型ブラウン管に表示され，超音波画像の撮影はカメラのバルブ撮影が行なわれた．その後高速スキャンが開発されてからは，インスタントフィルムでの画像保存が主流となったことがあり，単価が高いことから画像の記録枚数をなるべく少なくするという時代があった．現在では装置自体もデジタル化され，DICOMを中心とするPACSが普及した．電子カルテとの連携ということからしても超音波画像のデジタル保存は必須である．超音波検査が「画像診断」として認められれば，この部分，つまり”デジタル加算”という可能性も出てくることになる．一方，画像と連携したレポートをしっかり残すことも重要である．幸いこれも電子カルテの普及が背景にある現在，超音波レポートをデジタルで作成し，電子カルテとの連携を行なうことで「画像診断」をアピールしやすくなる．当センターでは超音波画像は全てDICOM記録し，心臓・腹部・体表などのあらゆる領域に対応したレポート作成システムで作成したPDFファイルをDICOM化してDICOMサーバに記録し，電子カルテから超音波画像，レポートとも参照できるようにしている．CTやMRIなどの画像診断同様，超音波検査も診療報酬上も第四部「画像診断」に組み込まれるためには，画像記録，レポートの作成および配信もデジタル化し，放射線関連画像と同じ体制にしておく必要があり，そのためのバックグラウンドは整っている．