印出 佑介¹, 清水 絵美², 里見 操緒³, 三宅 秀彦¹, 中井 章人¹, 鈴木 俊治³, 竹下 俊行¹

Yusuke INDE¹, Emi SHIMIZU², Misao SATOMI³, Hidehiko MIYAKE¹, Akihito NAKAI¹, Shunji SUZUKI³, Toshiyuki TAKESHITA¹

¹日本医科大学産婦人科, ²葛飾赤十字産院放射線科, ³葛飾赤十字産院産婦人科

¹Obstetrics and Gynecology, Nippon Medical School, ²Radiology, Japanese Red Cross Katsushika Maternity Hospital, ³Obstetrics and Gynecology, Japanese Red Cross Katsushika Maternity Hospital

キーワード :

【緒言】
臍帯内を走行する血管が規則性のある螺旋型に捻転する現象は広く知れ渡るが，その正確な発生機序や胎児発達に与える影響は未解明の部分が多い．一方で臍帯異常に起因する周産期合併症の報告は多く，単胎妊娠における臍帯捻転や臍帯付着部の異常と胎児予後との関連は深いため，超音波断層法による出生前診断の意義は大きい．だが双胎妊娠に係る研究は比較的少ない現状にある．
【目的】
二絨毛膜二羊膜 （dichorionic-diamniotic, DCDA） 双胎における第2三半期の臍帯捻転指数 （umbilical coiling index, UCI） と低体重 （small-for-gestational age, SGA） 児発生との関連を前方視的に調査する．
【対象】
当院関連病院の倫理委員会の承認を得た後に，当該施設で妊婦健診を受けるDCDA双胎で，研究の同意を得た症例を対象とし，平成20年8月1日より調査を開始した．
【方法】
同一検者の手技で，妊娠18〜23週で両児のUCI （臍帯1.0 cm当たりの完全捻転数），臍帯動脈 （umbilical artery, UA） のpulsatility index （PI） およびresistance index （RI），臍帯静脈直径 （mm），胎児臍帯基部直径 （mm） を測定した．超音波診断装置はTOSHIBA社製XARIO SSA-660Aを用いた．UCIは1回の臍帯捻転に要する距離 （cm） の逆数として求め，臍帯の胎盤側と胎児側の可及的複数部位 （二カ所以上） で測定し，算出した平均値を採用した．臍帯過捻転はUCI＞90％ile，臍帯乏捻転はUCI＜10％ileと定義した．日本人の在胎別出生時体格基準値を参考に，出生体重が10％ile未満の児をSGAに分類した．各測定項目とSGA児との関連を統計学的に解析した．2群間の名義変数の解析にFisherの直接確率検定またはカイ二乗検定を，連続変数の解析にStudentのt検定を，3群間の比較にANOVA （analysis of variance） を用い，P＜0.05をもって統計学的に有意差ありとした．統計解析にSAS Institute Japan社「JMP 8.0.1」を用いた．
【結果】
平成21年12月31日までの調査期間で39母体，計78新生児を評価の対象とした．UCIの10％ile値は0.192，50％ile値は0.409，90％ile値は0.657であり，臍帯過捻転，臍帯乏捻転を各8例認めた．SGA児 （N ＝ 15） と非SGA児 （N ＝ 63） とでUA PI （1.15±0.19 vs. 1.15±0.17），UA RI （0.70±0.07 vs. 0.70±0.06），臍帯静脈直径 （4.6±1.1 vs. 4.5±1.1） に有意差はなく，胎児臍帯基部直径 （10.7±1.8 vs. 10.0±1.3，P＜0.05） に有意差を認めた．UCI に差を認めたが有意ではなかった （0.45±0.14 vs. 0.41±0.15）．SGA児の発生率は乏捻転群，正常群，過捻転群で各12.5％ （1/8），19.4％ （12/62），25.0％ （2/8） と有意差には至らずも傾向を認めた．だが各群間でUA PI （1.16±0.19 vs. 1.15±0.18 vs. 1.18±0.09），UA RI （0.71±0.08 vs. 0.69±0.07 vs. 0.72±0.03），臍帯静脈直径 （5.1±1.3 vs. 4.5±1.0 vs. 4.1±0.9），胎児臍帯基部直径 （9.4±1.1 vs. 10.2±1.4 vs. 9.8±1.8） に有意差はなかった．
【結論】
今回の調査でSGA児の発生率は乏捻転群，正常群，過捻転群の間で有意差には至らずも傾向を認め，今後の症例数の蓄積による追加検討が必要と考えられた．
【文献】
小川雄之亮ほか．日本人の在胎別出生時体格基準値．新生児誌 1998:34:624-632