飯島 尋子^{1, 2}, 田中 弘教^{1, 2}

Hiroko IIJIMA^{1, 2}, Hironori TANAKA^{1, 2}

¹兵庫医科大学超音波センター, ²兵庫医科大学内科・肝胆膵科

¹Depertment of Ultrasound Imaging Center, Hyogo College of Medicine, Hyogo, Japan, ²Depertment of Internal Medicine, Division of Hepatobiliary and Pancreatic Disease, Hyogo College of Medicine, Hyogo, Japan

キーワード :

【はじめに】
低侵襲かつ簡便である超音波検査はあらゆる医療に必要不可欠である．しかし臨床研修医研修制度の変化および医療機器の進歩，使用法の煩雑さも加わり研修医ならびに若手医師の超音波離れに拍車がかかっている．現状は検査技師や放射線技師が検査を行うことが多い．そこで，医師から見た医師の超音波研修制度と検査士の研修制度のありかたについて考えてみた．
【方法・考察】
医師の研修制度は，超音波検査が必修となっている．これはプライマリケアやスクリーニングとし超音波検査が有用であるからに他ならない．しかしあらゆる雑用に追われる中，検査のオーダーさえすれば所見が返送されるCTやMRIが乱用され，研修医にとって超音波習得はハードルが高い．すなわち検査は簡単だが実際は解剖，病理，病態などを理解さたうえ機器の使用法を習得しないと診断が出来ない．すなわち高度な知識と技術を要する．欧米では超音波検査は放射線科に属し国家資格として放射線科の専門医を取得した後のサブスペシャリティーに位置づけられる．すなわち画像診断のスペシャリストである．日本ではあらゆる分野の専門医が国家資格でないことも問題の一つであるが，消化器の場合，超音波専門医や指導医は内科医であることが多い．すなわち内科診療や手技を身につけながら診断ツールも習得しなければならず，時間的制約も生じているが反面，画像から疾患を理解しつつ治療に当たることが出来る利点もある．しかし高齢化も相まって患者数が増加している今日，超音波検査はさらに需要が増加し超音波検査士の育成が急務である．それには技師の教育を徹底しなければならない．現状の問題は，教育時間の不足から技師の中には病態や解剖を理解せず検査を施行している人が多くいることである．医師は十分な時間を取って技師の指導をしなければならないが，之また時間的制約が生じる．そこで，超音波検査士のなかでさらに高度専門職の称号をもつ指導的立場の検査士の認定制度を構築するべきである．つまり検査士の資格を2階建てシステムにし精力的に検査士の育成をすることが望ましい．医師は，高度知識や技術を身につけた指導検査士に対して極力他の画像診断や診断後のフィードバックを十分行い疾患の知識を深める努力をする．その後指導検査士が一般の検査士に対し指導するシステムを構築したらどうか．米国ではPhysician Assistants （PA）などの称号をもつ技師などが各種専門教育を受け医療行為をする権限を与えられている．現在医師の8割程度の業務を行っているとされている．給与も医師の8割となっている．わが国では一挙にその精度を導入することは不可能であるがまず，医師が現在の医療体制から抜け出し時間的余裕をもって教育，診療，研究に従事することができれば，超音波検査も医師が精力的に行い，本来の超音波検査の意味をなすと考える．さらには超音波学会も活性化するのではないだろうか．また消化器領域の問題点として，検査技師が施行することができる超音波技術より医師しかできない内視鏡に傾きがちであることも問題である．すなわち医師しか出来ない超音波検査手技の認定や専門医へのインセンティブを与えることも重要であり，厚生省へ専門医加算を強く要求するべきである．
【まとめ】
高度専門超音波検査士育成のための指導要綱構築と，専門医診療加算の要請が急務である．