山田 博康¹, 渡邉 千之¹, 隅岡 正昭², 北本 幹也¹, 赤木 盛久², 平賀 裕子², 平本 智樹², 林 亮平¹, 松本 陽子², 井川 敦¹

Hiroyasu YAMADA¹, Chiyuki WATANABE¹, Masaaki SUMIOKA², Mikiya KITAMOTO¹, Morihisa AKAGI², Yuko HIRAGA², Tomoki HIRAMOTO², Ryouhei HAYASHI¹, Youko MATSUMOTO², Atsushi IGAWA¹

¹県立広島病院　消化器内科, ²県立広島病院　内視鏡科

¹Department of Gastroenterology, Prefectutal Hiroshima Hospital, ²Department of Endoscopy, Prefectutal Hiroshima Hospital

キーワード :

【はじめに】
クローン病は敷石様，縦走潰瘍，潰瘍瘢痕，ろう孔，消化管の狭窄・拡張ほか腹腔内膿瘍など種々の病態を示すため，US診断においても各病態におけるUS像の特徴の理解が必要となる．すでにわれわれは，2003年の本学会において大腸内視鏡（以下CS）とUS像の15症例109部位の比較から，USによるクローン病診断の臨床応用が可能であることを報告した．その後当院ではこの知見に基づいてクローン病の診断をおこなっている．
【目的】
クローン病に対するUS診断の有効性の証明とクローン病の各病態におけるUS像の特徴を明らかにする．
【対象と方法】
①2006年4月から2009年12月までの約4年間にUSでクローン病と診断した32症例を対象としてCS，ダブルバルーン内視鏡（以下DBE），小腸造影検査にて病変を確認することでUSのクローン病診断能を求めた．USは3mm以上の肥厚部を病変部位とし，その壁肥厚パターンを考慮してクローン病の診断をした．②クローン病の消化管の各病態をa）敷石様，b）縦走潰瘍，c）その他潰瘍（c-1）多発潰瘍，C-2）単発潰瘍），d） びらん・アフタ，e） 偽ポリープ，ポリポーシス，f）潰瘍瘢痕，g）狭窄・拡張の病態別に3mm以上の壁肥厚のUS検出率と壁肥厚パターンを求めた．対象は上記対象①のうちCSとUSが1月以内の施行のもの，終末回腸以外の小腸はDBE，小腸造影検査が2月以内の施行のものとの条件を加え，26症例36回のUSとした．さらに消化管をA）終末回腸以外の小腸，B）終末回腸，C）盲腸・上行結腸，D）横行結腸，C）下行結腸，D）S状結腸の6部位として総対象部位数は術後欠損部もあるため211部位となった．一部症例では細径超音波プローブも行い，US像を検討した．③USで認めた膿瘍の有無の確認はCT検査を行なった．④2003年の報告結果と比較検討した．
【結果】
①USでクローン病と診断した32症例はCSなどでクローン病と確定された症例は27症例（84.4％），他疾患であったものは5症例（15.6％），異常を認めなかった症例は2症例であった．②各病態における部位数，US検出率，肥厚パターンを以下に示す．a）敷石様（6部位：検出率100％；粘膜層優位の肥厚（以下M）1部位，粘膜下層優位の肥厚（以下SM）5部位），b）縦走潰瘍（22部位： 90.9％；M 18部位，SM 2部位），c）その他潰瘍（36部位：80.6％；M 28部位，SM 1部位），そのうちc-1）多発潰瘍（32部位：84.4％；M 26部位，SM 1部位），c-2）単発潰瘍（4部位：50％；M 2部位，SM 0部位），d）びらん・アフタ（9部位：33.3％；M 1部位，SM 2部位），e）偽ポリープ，ポリポーシス（6部位：16.7％；M 0部位，SM 1部位），f）潰瘍瘢痕（3部位：0％），g）狭窄・拡張（5部位：60％），h）異常なし（73部位：98.6％；肥厚1部位：SM 1部位，M 0部位），i）未確認（51部位：USの異常指摘は11部位；肥厚10部位M 8部位，SM 2部位，拡張1部位）．③膿瘍はUSで3症例認め，3症例ともCTで確認された．④クローン病の各病態に対するUS像は，今回の結果と1993年の結果はほぼ同様であり，US診断能の恒常性が示された．
【結論】
USによるクローン病の敷石様，縦走潰瘍，多発・単発潰瘍，膿瘍の存在診断は80％以上と高率に診断可能であり，活動期のクローン病の検査手段として，USは侵襲性がなく，簡便な検査でもあることからも，臨床上適している．