伊藤 吉三¹, 谷口 英史¹, 大石 正勝¹, 廣田 英二¹, 平川 賢², 井上 政昭², 三上 正嗣², 関 英夫³, 井上 亘⁵, 本郷 文弥⁴, 杉本 浩造⁶, 大江 宏⁷

Yoshizo ITOH¹, Hidefumi TANIGUCHI¹, Masakatsu OHISHI¹, Eiji HIROTA¹, Satoshi HIRAKAWA², Masaaki INOUE², Masatsugu MIKAMI², Hideo SEKI³, Wataru INOUE⁵, Fumiya HONGO⁴, Kozo SUGIMOTO⁶, Hiroshi OHE⁷

¹京都第二赤十字病院泌尿器科, ²京都第二赤十字病院検査部, ³福知山市民病院泌尿器科, ⁴京都第一赤十字病院泌尿器科, ⁵井上医院尿器科, ⁶杉本クリニック泌尿器科, ⁷学研都市病院泌尿器科

¹Department of Urology, Kyoto Second Red Cross Hospital, ²Department of Laboratory Medicine, Kyoto Second Red Cross Hospital, ³Department of Urology, Fukuchiyama City Hospital, ⁴Department of Urology, Kyoto First Red Cross Hospital, ⁵Urology, Inoue Clinic, ⁶Urology, Sugimoto Clinic, ⁷Department of Urology, Gakken-Toshi Hospital

キーワード :

【目的】
腎細胞癌は下大静脈腫瘍塞栓を形成する頻度の高い腫瘍であり，その頻度は5〜15％といわれている．下大静脈腫瘍塞栓を有する腎細胞癌に対し積極的に手術を施行することにより予後が改善されるといわれている．当院における下大静脈腫瘍塞栓を有する腎細胞癌症例についてその診断・治療における超音波断層法の有用性について検討を行った．
【対象と方法】
1998年4月より2008年9月までの期間に当科で治療を行った下大静脈腫瘍塞栓を有する腎細胞癌14例を対象とした．性別は男性8例，女性6例で年齢は50歳から77歳（平均68歳），患側は右11例，左3例であった．腫瘍塞栓の進達度は肝静脈以下が11例，肝静脈を超えて横隔膜以下が1例，横隔膜をこえるものが2例であった．
【結果と考察】
14例全例で術前・治療前の超音波断層法・CT・MRIを施行，また一部の症例では下大静脈造影（下大静脈フィルター留置時）を施行したがすべての検査で腫瘍塞栓の存在・先端の位置を診断しえた．超音波断層法では塞栓の浮遊状態の観察を行うことにより腫瘍塞栓の血管壁への浸潤や付着部位を予想しえた．14例のうち12例に手術が行われ，そのすべての症例で術中超音波断層法を施行した．すべての症例で腫瘍塞栓の先端部を観察できた．1）下大静脈に右腎静脈より1〜2cmほど突出したタイプでは超音波ガイド下に腫瘍塞栓を腎静脈方向へ引き込みサティンスキー鉗子をかけ腎静脈を切断し下大静脈壁を縫合した．2）超音波断層法で下大静脈壁への浸潤が疑われた症例に対しでは腫瘍塞栓ごと下大静脈を切除し人工血管にて下大静脈を再建した．3）肝静脈をわずかに超える腫瘍塞栓では超音波ガイド下に腫瘍塞栓を下方へけん引し肝静脈下の下大静脈に血管テープをかけクランブすることにより肝血流の遮断を回避できた．手術を拒否した2例では免疫療法（IFN，IL-2），動脈塞栓術が行われたが6か月後，14か月後に死亡した．手術症例では2例が死亡したが10例が生存中である．
【結論】
1）超音波断層法はCT・MRI・下大静脈造影と同様に腫瘍塞栓の存在・先端部位の診断に有用であった．2）超音波断層法は腫瘍塞栓の血管壁への浸潤の診断にも有用であった．3）術中超音波断層法は血管のクランプ・切開・切除部位など術式の決定に有用であった．