生野 寿史, 石井 桂介, 神田 昌子, 金井 麻子, 林 周作, 光田 信明

Kazufumi HAINO, Keisuke ISHII, Masako KANDA, Asako KANAI, Shusaku HAYASHI, Nobuaki MITSUDA

大阪府立母子保健総合医療センター産科

Maternal Fetal Medicine, Osaka Medical Center and Research Institute for Maternal and Child Health

キーワード :

【目的】
Late preterm以降におけるplacental migrationに関連する胎盤位置の変化の詳細は不明である．妊娠34週未満に診断した前置および低置胎盤において，Late preterm以後の胎盤位置の再評価の意義を検討する．
【方法】
2010年6月からの5年間において，妊娠30-33週に経腟超音波断層法にて診断した前置および低置胎盤症例を対象とした後方視的コホート研究である．多胎，前置血管，妊娠34週未満の早産，データ欠損は除外した．前置胎盤（全前置，部分・辺縁前置）と低置胎盤のそれぞれにおいて，妊娠34-38週での診断変更の頻度を検討した．低置胎盤は内子宮口から胎盤辺縁まで2cm未満とした．施設倫理委員会の承認を得た．
【結果】
対象158例から36例を除外した122例において解析した．妊娠30週から33週では，前置胎盤は73例（全前置胎盤31例，部分・辺縁前置胎盤42例）であり，低置胎盤は49例であった．Late preterm以降の評価時期は中央値：36週（34-38週）であった．分娩時期は中央値：38週（34-41週）であり，帝王切開が82例（67％），経腟分娩が40例（33％）であった．全前置胎盤の2例（6.5％）が部分・辺縁前置胎盤となった．部分・辺縁前置胎盤の10例（23.8％）が低置胎盤となり，4例（9.5％）が正位となった．また低置胎盤の24例（49.0％）が正位となった．全122例のうち44例（36.1％）において診断の変更を要し，特に全前置胎盤を除いた91例では46％を占めた．
【結論】
前置（低置）胎盤症例の36.1％では，Late preterm以降に診断の修正を要した．適切な分娩方法の決定のためにも，Late preterm以降に胎盤位置の再評価が望まれる．