村元 美幸¹, 市塚 清健¹, 長谷川 潤一², 仲村 将光², 土肥 聡¹, 折坂 勝¹, 安藤 直子¹, 齋藤 裕¹, 長塚 正晃¹

Miyuki MURAMOTO¹, Kiyotake ICHIZUKA¹, Junichi HASEGAWA², Masamitsu NAKMURA², Satoshi DOHI¹, Masaru ORISAKA¹, Naoko ANDO¹, Hiroshi SAITO¹, Masaaki NAGATSUKA¹

¹昭和大学横浜市北部病院産婦人科, ²昭和大学産婦人科学講座

¹Department of Obstetrics and Gynecology, Showa University Northern Yokohama Hospital, ²Department of Obstetrics and Gynecology, Showa University School of Medicine

キーワード :

【目的】
経会陰超音波検査を用いて陣痛発作時の児頭下降度を客観的に評価し，陣痛が有効であり，かつ分娩進行が適切であるかどうかを明らかにすること．
【方法】
2014年4〜11月の間，妊娠37〜41週に分娩目的で入院した単胎妊婦で，分娩第2期に外測法で有効陣痛（陣痛間隔1分以上4分未満，持続時間30秒を超える）があり，CPD，回旋異常のない65例（初産婦48例，経産婦17例）で検討をおこなった．陣痛間欠時の児頭静止時と，陣痛発作時の児頭が最も下降した時点で，経会陰的にコンベックス型の超音波プローベを用いて恥骨と児頭，産道の背側とで示されるinfrapubic lane（図）を描出し，恥骨中線と児頭先進部とのなす角度（Angele of progression; AoP）を計測した．陣痛間欠時と陣痛発作時のAoPの差をδとした．（1）δと分娩第2期所要時間の関係，初産婦と経産婦の違い，（2）δと促進剤の使用の有無について検討した．本研究は医学部医の倫理委員会の承認を得たのち，患者より書面による同意を得て行った．
【結果】
（1）初産婦における分娩第2期所要時間とδについての検討では，分娩第2期所要時間が60分以下の群（n=16）のδ51.0±23.4は，分娩第2期所要時間が60分を超える群（n=25）のδ31.7±14.9に比べ，有意に大きかった（p=0.008）．分娩第2期所要時間とδの相関分析を行ったところ，分娩第2期所要時間とδの間には負の相関が認められた（p=0.001，r=-0.488）．経産婦では，分娩第2期所要時間が30分以下の群（n=9）のδ35.6±23.7と分娩第2期所要時間が30分を超える群（n=7）のδ40.4±14.2に差は認めなかった（p=0.617）．（2）初産婦で促進剤を使用せず分娩に至った群（順調群；n=16）と微弱陣痛の診断で分娩第2期に促進を開始した群（促進群；n=17）との比較では順調群のδ49.5±22.0は促進群のδ26.6±12.7に比べ，有意に大きかった（p=0.001）．順調群の分娩第2期所要時間56.2±32.8分は促進群の分娩第2期所要時間199.9±94.8分に比べ有意に短かった（p＜0.001）．
【結論】
経会陰超音波を用いて陣痛発作時の児頭下降の程度を測定することは，陣痛の強さを客観的に評価する手段として有用であり，分娩予後を予測できる可能性が示唆された．