西川 かおり

Kaori NISHIKAWA

杏林大学医学部第三内科

The Third Department of Internal Medicine, Kyorin University

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日本超音波医学会認定超音波検査士制度は，超音波医学の進歩発展に伴い，超音波検査の優れた技能を有するコメディカルスタッフを専門の検査士として認定し，超音波医学並びに医療の向上を図り，もって国民の福祉に貢献することを目的として制定された．本制度では，「基礎」をのぞく臨床領域として「体表臓器」「循環器」「消化器」「泌尿器」「産婦人科」「健診」「血管」の7領域を認定している．そしてこれらの領域の中で，超音波検査技師として具有すべき知識および技能については「超音波検査士研修ガイドライン（2008年　第3版）」にまとめられており，毎年2月に施行される超音波検査士認定試験では，このガイドラインに沿った内容で書類審査（超音波検査実績レポート）と筆記試験（マークシート）が行われている．
2014年度までに，30回の認定試験が施行され，例年，全体で2000名前後，私の担当する消化器領域では600名前後の受験申請があり，審査の結果，毎年多くの超音波検査士が認定されている．
本制度の施行にあたっては，多くの受験者を公平に評価すべく，かつ，より優れた検査士を認定すべく，日々審査内容の検討を重ねており，近年ではレポートの再提出の廃止や，マークシートの解答コードの変更などが行われており，戸惑われた受験者もあったと思う．超音波検査実績レポートの記載については，よりよいレポートの提出を願って，学会ホームページ内で受験希望者からの質問にQ and Aの形で返答したり，また，試験申請要項でも記載のポイントに触れているが，全く目を通していないと思われるレポートに遭遇する現状があり憂慮している．
さらに審査内容以前の問題点も存在する．優れた技師を認定する制度であるが，優れた技師になるまでの教育（育成）は誰が担うのか．所属施設に必ずしも超音波専門医や指導医が勤務しているとは限らない．先輩の技師に指導を仰げればよいが，その施設に検査技師は自分一人というケースもあり得る．また，レポートは専門医の内容チェックが必須とされているが，依頼する専門医を見つけることが難しいケースもあると聞く．
この点について，腹部領域においては，超音波検査を行う上で十分に必要な知識と技能を有し，かつ後進の臨床検査技師に教育的指導ができるレベルの検査技師を育成・認定することを目標として，2012年度に新たに超音波指導検査士制度が設定され，一次審査（書類審査），二次審査（筆記試験：文章問題と動画像問題），三次審査（実技試験・面接試験）を経て指導検査士（腹部領域）の認定が成されることとなり，今日まで3回の試験を経て，指導検査士（腹部領域）が誕生している．しかし，受験者は少なく，今後受験者の裾野を広げるべく，次回試験に向け，今後も委員会での検討を重ね，よりよい検査制度を確立していく必要があると考える．
また，検査士認定後の教育，技量・知識の向上の充実も重要なことである．多くの検査技師が認定検査士や指導検査士を取得，維持を目指し，高い志をもって医療の一端を担っていけるよう制度委員会として検討していく必要があると考える．