村田 将春, 米谷 直人, 中村 康平, 高岡 幸, 馬淵 亜希, 笹原 淳, 林 周作, 石井 桂介, 光田 信明

Masaharu MURATA, Naoto YONETANI, Kohei NAKAMURA, Sachi TAKAOKA, Aki MABUCHI, Jun SASAHARA, Shusaku HAYASHI, Keisuke ISHII, Nobuaki MITSUDA

大阪府立母子保健総合医療センター産科

Department of Maternal Fetal Medicine, Osaka Medical Center and Research Institute for Maternal and Child Health

キーワード :

【目的】
内診は分娩進行を評価する一般的な手法であるが，内診所見は産瘤形成の影響もあり検者間誤差があるため客観性や正確性に欠けることが知られている．特に分娩第二期における児頭下降度や第2回旋は器械分娩や用手回旋などの医療介入の判断に重要な所見であるため，再現性のある評価が望まれる．近年，分娩進行の評価における経会陰超音波断層法の有用性の報告が相次いでいることもあり，当センターでは分娩第二期に経会陰超音波検査を行って分娩進行を評価する取り組みを2013年10月から本格的に開始している．当センターに導入した経験と問題点を報告する．
【方法】
当センターの分娩部には6つの分娩室と4つの陣痛室があり，1台のVoluson S8（GE Healthcare）が配備されている．通常勤務帯は2名の分娩部専任医師が，時間外勤務帯は少なくとも2名の当直医が分娩に対応する．分娩進行の評価は助産師による内診で行う．分娩第二期に経会陰超音波断層法を用いて分娩進行の評価を行うことを「分娩時UST」とし，子宮口全開大と診断された時点で分娩担当医が分娩時USTを行った．分娩時USTにはVoluson S8とSonoVCAD labor（GE Healthcare）をそれぞれ計測機器と解析ソフトとして用い，Progression angleとMiddle line angelを児頭下降度と第2回旋の指標として計測した．2013年10月から11月を対象期間とし，分娩時USTを実施できた割合と実施できなかった理由の内訳を調べた．
【結果】
対象期間中の対象症例は175例であり，そのうち116例（66％）に分娩時USTを実施できた．10月の実施率は53/89例（59％）で11月の実施率は63/86例（73％）であった．実施できなかった理由は，分娩の急速進行36例（61％），胎児機能不全9例（15％），院外当直医6例（10％），その他8例（14％）であった．
【考察】
分娩時USTを実施されなかった最も多い理由は分娩の急速進行であったが，10月に比べて11月の実施率が高いことから，分娩時USTに対する分娩に関わるスタッフの習熟度が関連していると考えられた．今後は分娩時USTの有用性を成果としてフィードバックすることで実施率を上げることが期待される．