林田 直美⁸, 今泉 美彩¹, 志村 浩己², 大久保 礼由³, 浅利 靖⁴, 二川原 健⁵, 緑川 早苗⁶, 小谷 和彦⁷, 中路 重之³, 大津留 晶⁶, 赤水 尚史⁹, 貴田岡 正史¹⁰, 鈴木 眞一¹¹, 谷口 信行⁷, 山下 俊一¹², 高村 昇⁸

Naomi HAYASHIDA⁸, Misa IMAIZUMI¹, Hiroki SHIMURA², Noriyuki OKUBO³, Yasushi ASARI⁴, Takeshi NIGAWARA⁵, Sanae MIDORIKAWA⁶, Kazuhiko KOTANI⁷, Shigeyuki NAKAJI³, Akira OTSURU⁶, Takashi AKAMIZU⁹, Masafumi KITAOKA¹⁰, Shinichi SUZUKI¹¹, Nobuyuki TANIGUCHI⁷, Shunichi YAMASHITA¹², Noboru TAKAMURA⁸

¹放射線影響研究所臨床研究部, ²福島県立医科大学臨床検査医学講座, ³弘前大学大学院医学研究科社会医学講座, ⁴弘前大学大学院医学研究科救急・災害医学講座, ⁵弘前大学大学院医学研究科内分泌代謝内科学講座, ⁶福島県立医科大学放射線健康管理学講座, ⁷自治医科大学臨床検査医学講座, ⁸長崎大学原爆後障害医療研究所国際保健医療福祉学研究分野, ⁹和歌山県立医科大学内科学第一講座, ¹⁰公立昭和病院内分泌・代謝内科, ¹¹福島県立医科大学甲状腺内分泌学講座, ¹²長崎大学原爆後障害医療研究所放射線災害医療学研究講座

¹Department of Clinical Studies, Radiation Effects Research Foundation, ²Department of Laboratory Medicine, Fukushima Medical University, ³Department of Social Medicine, Hirosaki University Graduate School of Medicine, ⁴Department of Emergency and Disaster Medicine, Hirosaki University Graduate School of Medicine, ⁵Department of Endocrinology and Metabolism, Hirosaki University Graduate School of Medicine, ⁶Department of Radiation Health Management, Fukushima Medical University, ⁷Department of Clinical Laboratory Medicine, Jichi Medical University, ⁸Department of Global Health, Medicine and Welfare, Atomic Bomb Disease Institute, Nagasaki University, ⁹The First Department of Medicine, Wakayama Medical University, ¹⁰Division of Endocrinology and Metabolism, Showa General Hospital, ¹¹Department of Thyroid and Endocrinology, Fukushima Medical University, ¹²Department of Radiation Medical Sciences, Atomic Bomb Disease Institute, Nagasaki University

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福島で発生した福島第一原子力発電所事故では，事後直後の放射性ヨウ素による内部被ばくが，小児甲状腺に与える健康影響が心配されている．福島県で2011年10月より開始された県民健康管理調査では，震災時概ね18歳未満の全県民を対象とした甲状腺超音波検査を，20歳までは2年ごとにそれ以降は5年ごとに繰り返し行うこととなっており，現在も順次施行されている．2012年3月までに終了した約4万人の検査の結果，64.2％では甲状腺に結節やのう胞は認められなかったものの，35.8％の小児において，結節やのう胞などの所見が認められた．その一方で，日本の18歳未満におけるこれら甲状腺結節やのう胞などの甲状腺の有所見率について，実態を広範囲に調査した報告はない．
そこで，内閣府による甲状腺結節性疾患有所見率等調査事業として，日本の一般的な小児の甲状腺結節やのう胞などの有所見率等を調査し，福島県の県民健康管理調査の結果の評価に必要な疫学的知見を収集することを目的に，福島県以外の3県（青森県，山梨県，長崎県）で，福島県と同様の方法で小児を対象とした甲状腺超音波検査を行った．
調査対象者は3県の幼稚園，小学校，中学校，高等学校の児童生徒の保護者に対して，文書によるインフォームド・コンセントを行い，保護者からの同意が得られた児童生徒とした．福島県民健康管理調査と同じ超音波装置（GE社製　LOGIQ eExpert）を用いて，福島県民健康管理調査と同様の方法で甲状腺超音波検査を行った．また，判定には県民健康管理調査の判定結果分類を用い，A1：結節やのう胞を認めなかったもの，A2：5.0mm以下の結節や充実部分を伴わない20.0mm以下ののう胞を認めたもの，B：5.1mm以上の結節や20.1mm以上ののう胞を認めたもの，C：甲状腺の状態等から判断して，直ちに医療機関におけるさらなる検査を要するもの，のいずれかに分類した．判定に苦慮する場合は，調査委員会に設置した判定基準ワーキンググループで判定を行った．3県の対象者全体の甲状腺超音波検査の結果から，一般の小児の甲状腺の有所見率を調査するとともに，結節やのう胞などの各所見ごとの特徴や頻度を詳細に検討した．
調査の参加者は3県合わせて4,365人，年齢は3歳〜18歳であった．各判定区分において，A判定が4,321人（99.0％）であり，このうちA1判定は1,853人（42.5％），A2判定は2,468人（56.5％）であった．また，B判定は44人（1.0％），C判定は0人（0.0％）であった．結節とのう胞の両所見を認めた対象者も含めて検討すると，のう胞は全体の56.88％に認められた．また，すべてのサイズを含めると，結節は1.65％の小児に認められた．のう胞と結節の頻度は県ごとに異なっていたが，5mm以上ののう胞および結節に限ると有意差は認められなかった．さらに，のう胞と結節の頻度は，年齢が上がるごとに有意に増加し，女児に優位であった．対象小児の甲状腺に認められたその他の所見として，異所性胸腺，び漫性甲状腺腫，Ultimobranchial Body，リンパ節腫大，甲状腺欠損などがあった．
本調査によって，のう胞や結節だけではなく，異所性胸腺や甲状腺腫大など，日本の一般的な小児に認められる甲状腺の所見とその頻度が明らかとなった．本調査の結果は，日本における小児甲状腺の結節やのう胞などの所見の実態について一つのエビデンスをもたらすことができるとともに，福島における甲状腺超音波検査結果の解釈に有益な情報を与えることができると考える．