Online Journal
電子ジャーナル
IF値: 1.878(2021年)→1.8(2022年)

英文誌(2004-)

Journal of Medical Ultrasonics

一度このページでloginされますと,Springerサイト
にて英文誌のFull textを閲覧することができます.

cover

2012 - Vol.39

Vol.39 No.Supplement

特別企画 消化器
パネルディスカッション1 腹部超音波検査における要精査の基準と検診間隔

(S245)

基幹病院での超音波検査を主体とした膵癌診断の遡及的検討

Retroactive evaluation of diagnosis of pancreatic cancer by ultrasound sonography in general hospital

金森 明1, 熊田 卓1, 桐山 勢生1, 谷川 誠1, 久永 康宏1, 豊田 秀徳1, 多田 俊史1, 竹島 賢治2, 乙部 克彦2, 川島 望2

Akira KANAMORI1, Takashi KUMADA1, Seiki KIRIYAMA1, Makoto TANIKAWA1, Yasuhiro HISANAGA1, Hidenori TOYODA1, Toshifumi TADA1, Kenji TAKESHIMA2, Katsuhiko OTOBE2, Nozomi KAWASHIMA2

1大垣市民病院消化器内科, 2大垣市民病院医療技術部診療検査科形態診断室

1Department of Gastroenterology, Ogaki Municipal Hospital, 2Department of Clinical Research, Ogaki Municipal Hospital

キーワード :

【目的】
進行が早く自覚症状に乏しい膵臓癌において,根治的治療の選択,予後改善のためには早期発見は最も重要な因子の一つと考えられる.PET-CTをはじめとした各種画像診断法が発達してきたが,膵癌は尚早期発見が困難な悪性腫瘍である.また現在においても体外式超音波検査(US)は簡便で低侵襲であり膵疾患に対する第一に施行すべき検査法である.USにおける膵癌の間接的所見としては主膵菅の拡張,腫瘍近傍の嚢胞性病変が挙げられる.これらの所見を間接所見とは別に膵癌の危険群と設定している報告も散見される.地方の基幹病院であり2次検査施設である当院での超音波検査を中心とした膵癌診断の遡及的検討を行った.
【対象,方法】
対象は1996年1月以降,当院にて診断された膵臓癌521例(男:女311:210),手術:化学療法:BSC群(172:133:216)診断法はCT,US,EUS,ERCPを用い,手術例は切除標本の病理学的診断,非手術症例は2006年以降は超音波内視鏡下穿刺生検法もしくは経乳頭的胆管生検を施行し確定診断を得た.これら対象症例の診断時の超音波検査の腫瘍および間接所見の指摘の頻度を検討した.また診断時より60日以上前にUS検査施行が行われた症例では膵管拡張の有無と膵嚢胞の有無を遡及的に検討した.主膵菅拡張はUSで3mm以上のものとした.
【成績】
1)膵癌521例(腫瘍サイズT1:TS2:TS3:TS4:TSx;72:264:104:26:55)のうち発見契機がUSでの腫瘍指摘であったものは328例(63.0%)であった.このうち主膵菅拡張の所見は221例(67.4%)にみられ,中央値は6.0mm(3-15mm)であった.嚢胞所見に関しては29例(8.8%)にみられ,中央値は20mm(7-78mm)であった.60日以上前にUS施行歴がみられたものは125例みられた.このうち1年以内に施行していたものが45例で全症例の8.6%であった.主膵管の拡張所見は16例にみられた.所見が指摘されてから膵癌と診断されるまでの期間(P1)は中央値で687.5日(82-2815日).嚢胞所見に関しては18例認め,所見指摘から診断までの期間(P2)は中央値で722.5日(63-2492日)であった.何れの所見を認めたものは3例であった.P1のうち1年以内に指摘されたものは6例でP1の37.5%を占め,P2のうち1年以内に指摘されたものは5例でP2の29.4%であった.
【結論】
膵癌に対するUSの膵の所見の拾い上げは腫瘍自体の指摘は63%に可能であった.P1,P2ともに1年以上経過している症例が存在していた.今回の遡及的検討では長期にわたり間接所見のみ認める症例があり,より慎重な経過観察対象群に設定する必要があると思われた.