試験は本会検査士制度委員会が行う。

• ①1次試験： 書類審査（申請書類、検査レポート）
• ②2次試験： 筆記試験：文章問題（静止画像を含む）・動画像問題
マークシーﾄ方式による筆記試験。出題領域は消化器・泌尿器・産婦人科領域で、静止画像を用いた試験（計50問出題、試験時間90分）、動画像を用いた試験（計20問出題、試験時間120分）を行う。出題範囲に関しては指導検査士（腹部領域）ガイドラインを参照（http://www.jsum.or.jp/capacity/rms/pdf/shidou_guideline.pdf）のこと。
• ③3次試験： 面接試験・実技試験（モデルは健常者）

日本国の看護師、准看護師、臨床検査技師、診療放射線技師、の何れかの免許を有し、以下の要件を満たすこと。

• 1．指導検査士としての必要な実務経験
• ① 13年以上の腹部超音波検査の実務経験を有すること。但し、休職期間や他の業務に従事していた期間は除く。
• ② 本会認定超音波検査士（消化器領域）であること。
• ③ 本会認定超音波検査士試験（消化器領域）に認定されてから2回以上更新していること。
• ④ 応募締切日において、本会の会員であること。
• ⑤ 本会の定める代議員（Ｍ系に限る）又は超音波指導医1名の推薦があること。
• 2．本会の2016年度までの年会費を完納していること。

• ①本会認定超音波検査士の泌尿器領域および産婦人科領域については取得していなくても受験できるが、取得している場合は1次試験の際に評価する。
• ②学術集会での発表
  • ・発表内容は腹部領域（消化器、泌尿器科、産婦人科領域）に限る。
  • ・過去5年間（2012年4月～2017年3月）に①本会学術集会（総会）又は本会地方会学術集会で筆頭演者1回及び②本会学術集会（総会）若しくは本会地方会学術集会又は検査学会（総会）で筆頭演者又は共同演者2回（①＋②＝計3回）の発表とする。
• ③座長回数
  過去5年間（2012年4月～2017年3月）に本会学術集会（地方会も含む）、又は検査学会（地方会は含まない）での座長の経験があれば評価の対象とする。
• ④論文
  過去5年間（2012年4月～2017年3月）に腹部超音波検査（消化器、泌尿器科、産婦人科領域）に関する論文発表があれば評価の対象とする。
• ⑤検査経験数
  カラードプラ検査・造影超音波検査（腹部領域）などの専門的検査経験の過去3年間の経験数を提出すること。

受験を希望する方は、下記の記入要領に準じて必要書類のすべてに遺漏のないよう記入して提出すること（申請書類はすべてダウンロードのみで、オンライン登録ではない）。

• ①申請書類（様式1～6）は本会ホームページからダウンロードすること。

7、8はご自身で用意すること。申請書類の詳細を最終ページにて確認すること。

• ②申請書類に不備があった場合は受理しないので、記入漏れの無いよう確認すること。
  申請書類の記入漏れやデータの不備等については受付期間内（最終日の消印有効）に限り差し替えを認めるが、受付期間を過ぎての書類の差し替えは認めない。
• ③申請書類は簡易書留またはレターパックにて送付すること（普通郵便および持参は不可）。
• ④申請書類の作成に際してはパソコンを用いるか、またはボールペンないし万年筆等の筆記用具を用いて、明瞭な楷書で記入すること。書類の記入について鉛筆書きは認めない（超音波画像のスケッチに関しても鉛筆書きは認めない）。パソコンを用いるときは用紙の所定の位置に納まるように書類を作成すること。
• ⑤受理した申請書類は試験終了後に事務局にて破棄するため、返却はしない。
• ⑥申請書類一式はコピーではなく、原本を提出すること。

審査料20,000円を書類提出日までに、必ず受験者本人の名義で下記口座に振り込むこと。

※納付された審査料はいかなる理由があっても、返金はしない。受験料を納入する際は受験資格などを満たしていることを確認の上、行うこと。

• ① 事務連絡はメールで行うので、メールアドレスの変更は速やかに事務局へ届けること。
・届け出の際は指導検査士（腹部領域）認定試験受験者である旨を明記すること。
・共有アドレスの場合はその旨を個人票のメールアドレス欄に明記すること。
• ② 1次試験・2次試験は申請者全員が受験する。
・2017年5月31日までに受験票が届かない時は本会事務局まで問い合わせること。
• ② さらに不明点があれば、指導検査士係に問い合わせること。なお､問い合わせはメール（soumu@jsum.or.jp）のみとする。
• ② 本学会では試験期間中の宿泊は斡旋しない。

※様式1～6は本会ホームページから書式をダウンロードすること。

※7、8は自身で用意すること。

※本紙を確認しながらそれぞれの様式を作成すること。

1. 申請書（様式１）　（WORD形式　39kb）
2. 個人票（様式２）　（WORD形式　59kb）

   ＊写真貼付をすること。

3. 実績一覧（様式３）　（WORD形式　68kb）

   ＊記載方法は本様式中に明記してある。

4. 受験者推薦状（様式４）　（WORD形式　28kb）

   本会代議員（M系に限る）または超音波指導医からの推薦書

5. 実績証明書（様式５）　（WORD形式　35kb）

   ＊超音波検査を施行した施設の臨床責任医師に署名･捺印をもらうこと。

   ＊臨床責任医師は本学会認定の超音波専門医や指導医である必要はない。

   ＊検査機関が2施設以上に及ぶ場合は、検査機関毎に検査実績証明書を添付すること。

6. 超音波検査実績（様式６）

   ＊記載方法は様式6の1に明記してある。

   超音波検査実績（様式６の１）　（WORD形式　69kb）

   超音波検査実績（様式６の２）　（WORD形式　43kb）

   ＊抄録記入例：  記入例１  記入例２  記入例３  記入例４  記入例５  記入例６  記入例７

7. 受験票用写真

   ＊1枚提出（事務局にて受験票に貼付分）

   ＊受験票に貼付する写真は縦4センチ×横3センチで、正面・脱帽で本人が確認できること（申請前3ヶ月以内に撮影、カラー・白黒は問わない）。

8. 国家試験合格証明証または免許証のコピー

   ＊国家試験合格証明証または免許証、必ずA4に縮小コピーをして提出すること。

   ＊再発行の免許証の場合で、裏面に登録年月日が記されている場合は、裏面のコピーも必ず添付すること。

   ＊改姓により、現在の姓名と国家試験合格証明書の姓名が異なる場合は、両方の姓名が同一人である証明証（例えば､戸籍抄本・住民票・運転免許証のコピーなど）を添付すること。また再発行手続き中の場合も同様とする。